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Entaar（エンター）は、巨大なエンタープライズIT市場の構造変革に挑む「AIネイティブなIT総合商社」です。 創業から約2年で、プライム上場企業を含む大手企業の支援実績1,200社以上、YoY37倍の成長を実現しています。 近年AIは、業務効率化を超えて企業の競争力を左右する経営基盤になりつつあります。しかしその推進を担うIT部門は、専門人材の不足と、部門・システムごとの情報分断を抱え、多くのAI活用が構想やPoCの段階で止まっています。 この構造課題に対し、独自開発のコンサルタントAI「Kevin」と専門家チームが、社内構成・リソース・現場の要求を横断的に把握し、企画・要件定義から実装・運用までの実務を伴走支援するとともに、1,500メーカー・290万点の商材やAI基盤・GPU・ライセンスの調達まで、ベンダーフリー・買い手目線で一元的に提供します。 AIネイティブな事業で積み上げた実務データと独自AI基盤、総合的なリソースにより、ワンプロンプトで業務が進む未来を実現します。「世代を超えた事業を創り続ける」をMissionに掲げ、一つの領域に留まらない組織として、社会の仕組みや構造そのものを変革し続けます。 【ポジション概要】 非エンジニアチームとも密に連携し、「現場で真に求められている課題解決」をプロダクト機能として実装するフルスタックエンジニアのポジションです。フロントエンドからバックエンド、インフラまでを横断的に担当し、社内業務支援ツールやクライアント向けプロダクト、AIを活用した対話型のデジタルヒューマンの構築など、事業の中核となるプロダクト開発を担っていただきます。

Entaar（エンター）は、巨大なエンタープライズIT市場の構造変革に挑む「AIネイティブなIT総合商社」です。創業から約2年で、プライム上場企業を含む大手企業の支援実績1,200社以上、YoY37倍の成長を実現しています。 近年AIは、業務効率化を超えて企業の競争力を左右する経営基盤になりつつあります。しかしその推進を担うIT部門は、専門人材の不足と、部門・システムごとの情報分断を抱え、多くのAI活用が構想やPoCの段階で止まっています。 この構造課題に対し、独自開発のコンサルタントAI「Kevin」と専門家チームが、社内構成・リソース・現場の要求を横断的に把握し、企画・要件定義から実装・運用までの実務を伴走支援するとともに、1,500メーカー・290万点の商材やAI基盤・GPU・ライセンスの調達まで、ベンダーフリー・買い手目線で一元的に提供します。AIネイティブな事業で積み上げた実務データと独自AI基盤、総合的なリソースにより、ワンプロンプトで業務が進む未来を実現します。「世代を超えた事業を創り続ける」をMissionに掲げ、一つの領域に留まらない組織として、社会の仕組みや構造そのものを変革し続けます。 【ポジション概要】 エンジニア、コンサルタント、ビジネスサイドと密に連携しながら、顧客課題をプロダクト価値へと変換する役割を担うポジションです。現場で得られる一次情報をもとに、「何を作るべきか」「なぜ作るのか」を定義し、プロダクトの方向性と優先順位をリードしていただきます。単なる仕様管理に留まらず、コンサルティングプロセスのプロダクト化を推進する中核的な存在として、事業成長に直結するプロダクトづくりを担っていただきます。

採用背景 今回は、Chatworkの開発を更に加速させる上で開発チームを牽引いただけるシニアエンジニアの方が必要となり採用を開始しました。 「Chatwork」は2026年に15周年を迎え、現在では99万社の企業に導入いただく大規模サービスへと成長しました。プロダクトを成長させる上での次なるフェーズとして、大きく3つの戦略を掲げています。 ❶「Chatwork」の更なる事業成長 当社の事業は、それぞれの事業のシナジーを重視しており基本的にはChatworkをプラットフォームにその他事業との接続を通した事業成長戦略を描いています。そのため、Chatworkを利用するユーザー拡大はChatworkのみならず周辺事業の成長にも繋がる構造になっています。そのことから、継続的にChatworkが成長し続けるサービス開発を進める必要があります。 ❷BPaaS事業との接続を見据えたプロダクト基盤の強化 「Chatwork事業」と第二の柱として成長している「BPaaS事業」ですが、今後はChatworkの中にBPaaSを接続させ、Chatwork上でBPaaSのサービス価値をユーザーに届ける構想を描いています。そのため、Chatwork単体の開発に限らない大規模なプロダクト開発も必要となります。 ❸技術的負債の解消 上記の通り、今後はChatworkの機能開発を更に加速的に進めていく予定ではありますが、Chatworkは15年の歴史を持つプロダクトであり、プロダクトのアップデートとともに技術負債の解消も並行して進めていく必要があります。 これら3つの戦略を推進するにあたり、チームをリードできるシニアエンジニアが不足しているのが現状です。