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バックエンドエンジニア

株式会社日本経済新聞社

  • 給与額 ⁨¥⁩⁨700万⁩ 〜 ⁨1000万⁩
  • 会社従業員数 1,001名〜10,000名
  • この企業のホームページへのURL 企業ページ

仕事内容

当社の英文メディア、Nikkei Asia（https://asia.nikkei.com/）の開発を担当いただきます。 2013年11月に「Nikkei Asian Review」として創刊した「Nikkei Asia」は当社のグローバル戦略を担う旗艦媒体です。アジアからの視点やアジア経済の鼓動を伝える優れたコンテンツをデジタル・ファーストで発信し、フィナンシャル・タイムズ（FT）との協力を象徴するプロジェクトになっています。 ■業務内容 グローバルなメンバーと協力し「Nikkei Asia」のバックエンドを中心に、Web フロントエンドやモバイルアプリの機能開発、データ基盤の開発・運用およびCMS・記事エンゲージメントの可視化などのコンテンツ制作支援ソフトウェアの開発に関わります。外部の開発会社とも密に協力しているため、開発の管理やプロジェクトマネジメントの経験がある人材を求めています。 業務の範囲はアプリケーションの機能開発・運用だけでなく、 ID・CRM基盤の開発やカスタマイズ、データ分析処理の開発など多岐に渡ります。 特に編集部門とは日常的に連携し、コンテンツ制作のワークフローの改善やより多くのユーザーに記事を閲覧してもらう為の施策等、単に技術を提供するだけでなく編集チームと一体となってプロダクトを作り上げています。編集現場に近い開発のため、実装した技術が編集コンテンツの質やスピードに即座に反映される手応えを得られます。 「Nikkei Asia」開発チームでは、これまで社外の開発パートナーに委託していたバックエンド開発を2025年4月から一部内製化し、今後その範囲を拡大しようと考えています（※詳細は下記「紹介記事」参照）。また、将来的にはエンジニアリングドリブンなプロダクト開発が出来るような体制作りを目指しています。プロジェクトマネジメント、技術力、社内外との連携力が求められるやりがいのあるポジションです。 ■チームの概要 Webフロントエンド/モバイルアプリはUKの開発パートナーが中心となって開発し、それ以外のバックエンドについては日本で開発・運用をしています バックエンド開発のチームは20〜30代前半のメンバーが中心で、業務委託を含めエンジニア4名程度の少数精鋭のチームで開発を進めています。 徐々に内製化する範囲が拡大しており、エンジニアの経験を持ちつつプロジェクト管理や業務管理が出来る方を求めています ■仕事の魅力/成長の機会 業務のカバレッジが広範囲にわたる為、編集から個人/法人マーケティング、広告、営業と様々な業務知識と開発経験を得ることが出来ます。また比較的小規模なグループで運営していることもあり、一人一人の裁量が大きいのも特徴の一つです。 多国籍な開発メンバーと日常的にコミュニケーションをし、年に数回は海外でワークショップを開くこともあります。グローバルな環境で業務をこなすことで、海外の技術トレンドをいち早く知ることが出来たり、英語での技術説明力・リモートでの合意形成スキル等が磨かれます。 「日経電子版」や「Financial Times」等、最先端の技術ハウハウを持つ優秀な開発者と切磋琢磨でき、またグループ会社間の技術的な情報共有が盛んなところも弊社で働く魅力の一つです。 ■技術スタック / 開発環境 クラウド / 実行基盤：AWS, Google Cloud, Fastly CDN など 言語：PHP, JavaScript, TypeScript, Python, Rust など アプリケーション開発 / フレームワーク：Node.js, React, Next.js, Symfony, Capacitor など 開発 / コミュニケーションツール：GitHub, Slack, Notion, Google Workspace, Microsoft 365 など ★紹介記事 Nikkei Asia のリアーキテクトとそれを支える技術たち https://hack.nikkei.com/blog/advent20251202/

会社情報

株式会社日本経済新聞社は、東京都千代田区大手町に本社を置く日本の大手新聞社です。日本経済新聞をはじめとする新聞発行のほか、日経電子版などのデジタル媒体の運営、出版、放送、文化事業などを展開する、新聞を中核とする事業持株会社です。株価指数である「日経平均株価（日経225）」の算出・公表も行っています。1876年に「中外物価新報」として創刊され、現在はデジタルシフトを進め、2015年にはフィナンシャル・タイムズ・グループを買収するなど、グローバル展開にも注力しています。

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